補助金だけじゃない!断熱リノベーションのうれしい4つのメリット

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「リノベーション」という言葉は、いまや住まいの話題では欠かせない言葉。世間への浸透率も高く、世代問わず「知っている」という人も多いでしょう。特に、中古マンションの購入とセットで考えられる場合が多いのではないでしょうか。

そんなリノベーションには、言葉の雰囲気から「自分のこだわりをカタチにする」「お洒落な空間を作り上げる」という先進的なイメージが定着しているかもしれません。しかし、これからの“リノベ”は、年々変化している建築に関する法や規制に合せることも必要。

今回は、2020年に義務化予定の改正省エネ基準に焦点をあてて、住まいで標準化されてくるであろう“断熱”についてお話ししていきます。戸建て住宅に限らず、中古マンションのリノベーションでも、補助金や税制とも大きく関係しているので、大まかな内容を覚えておくべきでしょう。

性能重視の住まいづくりの時代

現代人の生活は、ストレスとは切り離せないところがありますよね。職場や学校から帰宅したらゆったり過ごしたいと思うものでしょう。住まいが快適であればあるほど、日々の疲れを癒やし、気持ちを慰めてくれることになるかと思います。本来、「家」とは、くつろげる場所で気持ちにゆとりをもたらしてくれる存在と言えるでしょう。ただ、購入するときには「できるだけリーズナブルにしたい」「お洒落にこだわりたい」という、コストや見た目の点を優先するケースも。

しかし、住んでいるうちに暑さや寒さという気温の影響を受け光熱費がかさんだり、断熱性の悪さからカビや汚れが発生したりと性能部分で不満を持つことも少なくありません。何度も買い替えがきかないマイホームは、リノベによって不満点を解消しようとする人も多いでしょう。

これまでは、住まいの断熱と言えば、建物の壁や開口部などの外皮を中心に考えられていました。改正省エネ基準が義務化されれば、表面だけでなく、壁内や屋根裏、床下などの“壁と室内を繋ぐ空間”、そして冷暖房や給湯、照明などの設備など総合的な観点からの断熱性が求められるようになります。

今後のマンションリノベーションは断熱が課題

今後は、エネルギーの節約や、熱環境を整えやすい性能を持つ住まいが標準化されていくでしょう。その基準となるものが改正省エネ基準です。

義務化されることにより「絶対やらなければならないの?」という疑問も起こりますが、性能をアップするリノベは「中古住宅を購入する側」「リノベをしようとする側」にとってもメリットがたくさんあります。

ランニングコストをおさえられる

リノベにより、一時的な工事費用はかかってしまいます。ただ、断熱性を高めることは、無駄な放熱を減らすのにも一役かっています。夏の暑さ対策、冬の寒さ対策は、冷暖房だけに頼らなくてもよくなるので、光熱費を格段におさえることができるでしょう。

健康上のメリットも

断熱性が低いと、家のなかで寒い場所があります。部屋から廊下、廊下から浴室などの移動の際に、「寒さ」が原因で体の血圧に異常をきたすヒートショックは深刻な問題にもなっていますよね。断熱性を高められれば、住まいのなかで極端に冷える空間がなくなり、ヒートショックをなくし健康的に生活できることにも繋がります。

資産価値が高まる

義務化されるということは、これからの住宅市場では「改正省エネ基準を満たした家」が注目されることになるでしょう。つまり、過去に建築された建物でも、基準をクリアできるようにリノベすれば、将来的に手放すときにも「基準を満たしている」というところで、資産価値をキープできるのです。

税制優遇や補助金

購入やリノベで使える税制度や補助金の対象としても見てもらえるので、負担が減るという魅力も注目です。特にマンションリノベーションで断熱とインナーサッシ工事を行う場合に適応されるケースが多いので、断熱リノベの際には必ず確認したいポイントです。

購入するなら注意すべきポイントは?補助金や優遇税制度はどうなるの?

すでにマイホームを持っている人だけでなく、これから中古物件を買おうとする人は、2020年に義務化が予定されている改正省エネ基準を頭に入れておくことが大事です。購入時には、多くの補助金や優遇税制度を利用したいと考える人が多いかと思います。

一般的に注目度が高いのが「住宅ローン減税」。家の購入やリノベーションなどの増改築でも受けられる制度です。10年の間、住宅ローンの控除を受けられ、負担を減らすことができるので、多くの人が注目しています。所得条件、床面積、ローンの返済期間など、条件はそれぞれ細かく異なりますが、中古物件を買うときには「耐震基準」、リノベーションでは「省エネリフォーム」なども条件のひとつになっています。

また、国や地方自治体で展開している補助金を受けられるケースもあります。補助金や税制の優遇措置はいくつかありますが、それぞれの細かい条件が定められています。リノベをするにあたって、今後「断熱性の高い住まいにする」というのは大きな条件です。そのまえに、建物そのものに「耐震基準を満たしているかどうか」が要件として含まれていることもあるでしょう。

戸建住宅では、耐震改修で条件をクリアできるようにすればいいのですが、中古マンションで耐震基準に該当していなければ受けられないこともあるかもしれません。購入しようとする物件が、補助金や税制度の対象となっているかも確認しておくといいですね。

まとめ

2020年に義務化される改正省エネ基準は、現在マイホームを持っている人、これから買おうと考えている人たちすべてに関係するものです。補助金や税制度に関しては、とても細かい条件があるため、一度に理解するのは難しいかもしれません。しかし、おおまかなイメージを知っているだけでも今後の住まいづくりには大きく役立ちます。

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